運営会社

アイ・イーシーでは、これまでユニークで実践的な教育プログラムを集合研修や通信教育という形でお客様に提供してまいりました。
特に通信教育の運営業務では、1,000を超える企業や団体に採用されており、教材や成績表の発送、受講生管理、採点処理などは常に正確さとスピードが要求されております。

アイ・イーシー情報システム開発局では、こうした通信教育事業で培ってきた様々なノウハウと経験をもとに、教育関連のアウトソーシング業務やシステム開発など、積極的に事業の拡大を図っております。

社名 株式会社アイ・イーシー
HP http://www.iec.co.jp
創立 1956年10月
資本金 2,400万
従業員 85名
主要取引銀行 三菱東京ＵＦＪ銀行　飯田橋支店／みずほ銀行　飯田橋支店／三井住友銀行　飯田橋支店

沿革


1956年 産業教育センター（理事長に松岡駒吉）として東京都千代田区神田に創立。
月刊リーダーシップ誌発行。
1957年 産業技術専門学校開校（東京、大阪、名古屋、北九州、仙台）
第一線監督者月例研究会開始
1956年産業教育センター（理事長に松岡駒吉）として東京都千代田区神田に創立。
月刊リーダーシップ誌発行。
1957年産業技術専門学校開校（東京、大阪、名古屋、北九州、仙台）
第一線監督者月例研究会開始
1958年野田信夫が理事長に就任。
1959年大阪府大阪市北区に関西支部開設。
1960年東京都千代田区富士見町に事務所開設。
1961年週休二日制、週労働時間32.5時間実施。
第一線監督者全国研究集会開始。
1962年東京都千代田区飯田橋に事務所移転。
産学共同の産業心理学講座開催。
コンピュータ経営数学講座開催。
1963年福岡県北九州市小倉に九州支部開設。
流通セミナー開催。
1964年産業青年大学開始。
1965年第一線監督者練成道場開始。
産業女子青年大学開始。
教育パネル（OJT教材）開発。
1966年商店員訓練・トレーナー養成コース開発。
企業内教育用テープライブラリー発行。
1968年監督者専門学校開校｡通信教育事業開始。
「監督者実務全書」発行に協力。
1969年青年リーダースクールの開校。
1971年産業教育研究会の発足。
1972年（社）日本監督士協会の創立。
1973年余暇創造センター設立。
1977年株式会社へ組織変更。
1980年販売教育部会開始。
1982年国内企業視察研究会の開始。
1983年余暇創造センター併合。
1985年TQC研究会、OA視察研究会の開始。
1986年産教物流センター設立。
1987年マーケティング実践研究会開始。
1988年カルチャー事業部新設。
教務管理システム開発。
1990年中国経営者向け「経営管理講座」を中国労働部と共同開発。
情報システム事業部新設。
販売店活性化推進フォーラム、生活文化活動推進フォーラム、販売力強化セミナー、提案型営業推進フォーラムの開催。
株式会社　ジョイント・シー設立。
1991年エリア・マーケティング戦略フォーラム開催。
1992年通信教育事務代行システム、人事情報システム、
人材評価プログラム診断提携開発。
1993年中国監督者向け「経営管理講座」を開発。
1994年通信教育とOJTを結合させたDEシステムを開発。
1995年双方向性を実現させた添削システム「コミュニケーション・ノート」を開発。FAX自動採点システムを開発。
ヘルプデスク、フロッピー・ディスク添削システムの開発。
1997年埼玉県朝霞市に志木情報センターを開設。
2000年1月社名を株式会社産業教育センターから株式会社アイ・イーシーに変更
スティーブン．Ｐ．ロビンス著「Managing Today!」翻訳・刊行
2001年e-learningシステム「IVCS」開発
2002年受講管理WEBシステム稼動
WEB添削システム「快速てんさ君」開発
2003年現場の悩み解決！　あなたならどうするシリーズ開発
2004年上海サーバー事業
2006年離島ネット組織化
2008年Pマーク取得
グループ学習システム「文殊」の開発
通教図書館の開発
2009年研修講座シリーズ開発
2010年動画学習システム　「Video on Demand」の開発
携帯＆スマフォ学習システム　「モバスタ」の開発
2011年研修支援ＷＥＢ学習システム「f-Learning」の開発
2012年自己評価テスト　「Ｐａｚｚ」の開発
2016年東京都千代田区麹町に事務所移転。